『日本人の9割に英語はいらない』は本当なの?

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日本人の9割に英語はいらない
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「(TOEICのスコアは)会社に対する忠誠心や奴隷度をはかるためのスコアである(p90)」
「日本の学校は学問をするために通う場所ではなく、学問の楽しみを奪うためにあるような場所である(p99)」
と本書では、キッパリとした成毛節が炸裂している。

1.日本人の9割に英語はいらない


本書ではユニクロや楽天における英語の社内公用語化小学校の英語教育義務化を受けて、
タイトルの通り、「日本人の9割には英語はビジネスにおいても、
日常生活においても、人生においても必要ない」ということを説いている。


確かに成毛氏の言うように、語学(e.g.英語)は学問ではなくて、
目的のための手段の1つ
である。

だが僕は、日本人の9割に英語が要らないというのは現在は正しくないと思う。


なぜなら、この本は2011年に書かれた本であって、
その時から社会状況が大分変わってしまっているからだ。

具体的には・・・・・・
貿易協定も背景にあるのだろうが、日本の大企業は外国人を雇う方向にシフトしてきている。

例えば・・・
・2011年にパナソニックが採用した新卒社員の8割は外国人であり、
・2014年の秋に楽天が採用した新卒社員の8割も外国出身であったし、
・イオンは本社の社員の5割を外国人にすると公表している。

さらに自由貿易協定(アメリカ化)への参加後の日本では、
12カ国の域内の人々が日本での労働を許されるようになる。
そうすれば、益々多くの日本企業が安価な外国人を雇うようになるのだ。

日本の若者の代わりに。そして正社員を首にして。


実際、「日本人の9割に英語はいらない」と言いながらも、
成毛氏自身は

確かに中国やインドのエリートは日本のエリートよりも勉強しているだろうし、自国の企業よりも条件はいいのだから懸命に働くだろう。だが、どこに国内の本社で自国の若者より他国の若者を多く採用する国があるのだろう。ほかの大企業もこれに追随したら、間違いなく日本国内は荒廃する。日本の若者は就職先が見つからないからと勉強を諦め、進学を諦め、みな引きこもりかニートになるだろう。もしくは日本に見切りをつけて海外に留学し、そのまま現地で生涯を過ごすかもしれない。


日本の若者を採用せず、代わりに外国人を採用すれば、
国内市場が縮小し、益々日本人の若者を採用しなくなる・・・
という悪循環になるだろう。

もう既に現段階で世界3大投資家の内の1人である、
ジム・ロジャーズ氏は「自分が日本の若者なら、日本を去るために外国語を学ぶ」と言っている。

外務省の長期滞在の在外邦人のデータによると、
129万人と統計開始以来最も多くの日本人が、海外にいると言う事実が日本を離れざるを得なかった状況を背景としていなくて、他にどんな背景があるのだろうか?

以前は、少なくとも2011年の段階では「自国の産業を持ち、国民がみな一定以上の生活レベルを保っている日本では、海外に飛び出さなくても自国で幸せに生きて」いけた。

しかし、今は労働者の4割が非正規である状況で、
実際に129万人も国を出ている。

元参議院議員の田村耕太郎氏も2014年7月の段階で、
「近い将来は日本にとって大変な時代になる。
どこでも戦えるオプションを持て!」と言っている。

従って、英語を初め、スペイン語などの外国語の必要性が
今まで以上に増して来ているのだ。

2.まとめ


ということで今回は、
ネットビジネス界でYouTubeチャンネル登録者数がトップの
アシタカが『日本人の9割に英語はいらない』についてお話した。

僕は、外国語が一般人を含めた日本人にとって
かつてないほど重要なものになっていると確信している。

3カ国語を話すアシタカより。

Sincerely,

Ashitaka

Peace.

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